就活は全然だめだ。まだ面接は4件だが、書類落ちが多すぎる。求人サイトの派遣と障碍者雇用は、いくら履歴を描いて登録しても全く連絡がこない
たまにメッセージが届くが、書類落ちの連絡で、ほかは書類落ちでシカトされてるようだ
ビルメン四種もってるけど、設備はいまのところ全敗なので、結局就業できそうにない。書類落ち、連絡なしも含めれば多分一か月で30回ほど落ちている
いま40才だがいくらなんでも厳しすぎる。バイトや派遣すら受からないので、タイミーで稼ぐしかないのかな
医療求人の派遣に応募した。面接はウェブカメラ方式。四つの質問の返答をスマホのカメラで動画撮影して、アップロードする形式
動画の時間はたった5分だが、準備には5時間かかっている。いちいち求人見ながら面接の内容を考えて、ひげ剃って、スーツ着て、カメラの高さ確認して、何度も動画の撮影してたらそんなにかかってしまった
何度も取り直しても活舌はいまいちだし、私の動画はきもい。コイツあちこちで虐められてそうで、とても仕事を任せられない。そんな印象だった。
もうこれ以上時間を費やすと休みが終わってしまうので諦めた。書類落ちだろうが、一応面接には応募できたのだ。しかしこの仕事最低時給の事務の仕事で、手取り16万程度だが、おそらく応募書多数の気がする。事務って出だけで嫌にきっちりした奴がどっからか湧いてきやがる
灯油配送の仕事は残り一週間だが、もう嫌気がさしている。相乗りのおっさんは丁寧を装っているが、中身は高圧的でがめついやつで、正直恐ろしい。こんなおっさんにも私は虐められていると思うと、気分が萎えてくる。上司には親切丁寧を装っているが、全体的にもの扱いが乱暴で、しょんべんの下ネタをしょっちゅうやってくるのが不快で仕方ない
現在務めている灯油配送業は私は4月で契約終了になる。だがほかに営業所で一番優秀なエースも施工管理に転職するということで、退職するそうだ。営業所は灯油配送もエアコン取り付けも危機的に人手が足りなくなる。特にエアコン取付は50代では相当キツイ仕事で、もう何名か引退する予定だそうだ
人手が足りなくなったのは資格持ちのドライバーが、日給14000円(業務委託)で集まらないからだろう。だが本当に集まらないわけではなく、私みたいに応募者を何人も落としてると想像する
そしてベテランが転職してしまう理由は、新人から給料が上がってないし、業務委託の身分だからだ。できれば正社員かさもなくば契約社員として別の会社に契約したほうが雇用はよい。
うちの会社もベテランを正社員として雇用すれば囲い込むことはできた。新人も正社員として採用すれば、資格持ちのドライバーは集まってきただろう。それができないのは単に業績が悪化して、無い袖が触れないからだ
灯油配送業は先細りで、売り上げも落ちているし、灯油の高騰で素利自体も減っている。車両と軽油のコストも上がっている。ドライバーが必要だが、それに見合った給料が出せないので、どんどん人手が足りなくなってくる。次のシーズンはまだ巡回はできるだろうが、その次のシーズンは本当に廃業する可能性がある
だがそうやって廃業した時、うちの会社は人手不足による倒産と建前をつけるだろう。実際は業績悪化による倒産廃業だが、それだと体裁が悪いので、あくまで人手不足による閉業と処理するはずだ。嘘もたいがいにしろって感じ
いまどきどんどん人手不足による倒産がニュースになってるが、実際は業績悪化だと確信している。先に述べた通り体裁が悪いので、人手不足が原因ってことにしているのだ。どこの会社も
倒産する理由を偽って、正直に業績悪化だと言わないのは罪深いことだと思う。何かしら世間に誤った風評を与えることになる。今時は全然人手不足ではなく、雇用不足に陥っていると私は確信しているが、それが世間に認識してもらえない原因ではないかと思う
以前氷河期世代を支援しないと、生活保護受給者になって社会保障を圧迫するという話題をした。だが私が描くはるか以前にそういった懸念がニュースサイトに投稿されていたようだ。政府も社会保障も圧迫するのはわかっているだろうし、生活保護を抑制すると結論づけていた
現実的な方法として、60歳以下は生活保護の新規申請の対象外とするなどが考えられる。既存の生活保護受給者はそのままなので、混乱も批判も少ないという目論見だ
だがそれでうまくいくということはあるまい。例えば生活保護が受けられないとなるとどうなるかというと、餓死か刑務所かの二択になる
刑務所行きが一番手っ取り早いが、社会の治安は確実に悪化するし、囚人として養うとなると、生活保護よりコストがかかるような気がする。収容施設を用意して、看守に24時間監視させないとならないからだ。もちろん飯も職業訓練も税金で賄わないとならない
次に餓死だが、先進国で餓死者がでるというのはセンセーショナルな出来事だろう。大ニュースになるし、餓死者がでた行政はとてつもないバッシングを受ける。海外からも注目され、憲法で制定された基本的生存権の侵害で圧力を掛けられる可能性もある。そういった批判を納めるため、より手厚い生活保護を確約せざるを得なくなると予想している
国は氷河期世代に生活保護を与えたくないだろうが、打ち切ってしまうとまた別の因果応報を食らう羽目になる。氷河期世代を生ごみとして処理するのは、現実的には不可能というのが私の推測だ
最後に生活保護を廃止すれば、真面目に働くようになって、人手不足も解消する、という展望はないと見ている。まずこの国は労働力のダンピングが行き過ぎており、これ以上賃金が下がると、結局生活ができない。
次に企業も生活保護にならざるを得ないような、底辺や高齢者を雇用したくない。人手が足りないのではなく、新卒と即戦力がほしいのであって、それ以外の無能や老人はどこの会社もお断りである