h27a34 次の文中の( )内に入れるA及びBの数字の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「鋳鉄製温水ボイラー(小型ボイラーを除く。)で圧力が(A)MPaを超えるものには、温水温度が(B)℃を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。」
- A B
- 0.1 100
- 0.1 120
- 0.3 100
- 0.3 120
- 0.5 100
④「鋳鉄製温水ボイラー(小型ボイラーを除く。)で圧力が0.3MPaを超えるものには、温水温度が120℃を超えないように温水温度自動制御装置を設けなければならない。
h26b39 給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合に、法令上、給水管を返り管に取り付けなければならないボイラー(小型ボイラーを除く。)は、次のうちどれか。
- 多管式立て煙管ボイラー
- 鋳鉄製ボイラー
- 炉筒煙管ボイラー
- 水管ボイラー
- 貫流ボイラー
②鋳鉄製ボイラー(小型ボイラーを除く。)において、給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、給水管を返り管に取り付けなければならない
h27b34次の文中の( )内に入れるA及びBの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「鋳鉄製ボイラー(小型ボイラーを除く。)において、給水が水道その他(A)を有する水源から供給される場合には、給水管を(B)に取り付けなければならない。」
- A B
- 高濃度塩素 返り管
- 浄化装置 膨張管
- 浄化装置 ボイラー本体
- 圧力 返り管
- 圧力 ボイラー本体
鋳鉄製ボイラー(小型ボイラーを除く。)において、給水が水道その他圧力を有する水源から供給される場合には、給水管を返り管に取り付けなければならない
h29a34 鋳鉄製ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品について、次の文中の( )内に入れる(A)から(C)までの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「(A)ボイラーには、ボイラーの(B)付近における(A)の(C)を表示する(C)計を取り付けなければならない。」
- A B C
- 蒸気 入口 温度
- 蒸気 出口 流量
- 温水 入口 温度
- 温水 出口 温度
- 温水 出口 流量
温水ボイラーには、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。
h24b33次の文中の( )内に入れるAからCの語句又は数値の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「蒸気ボイラー(小型ボイラーを除く。)に取り付ける圧力計の目盛盤の最大指度は、(A)の(B)倍以上(C)倍以下の圧力を示す指度としなければならない。」
- A B C
- 最高使用圧力 1.2 2
- 常用圧力 1.2 2
- 最高使用圧力 1.2 3
- (常用圧力 1.5 3
- 最高使用圧力 1.5 3
⑤蒸気ボイラー(小型ボイラーを除く。)に取り付ける圧力計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の1.5倍以上3倍以下の圧力を示す指度としなければならない。
h26a39 鋼製ボイラー(小型ボイラーを除く。)の蒸気部に取り付ける圧力計について講ずる措置として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 蒸気が直接圧力計に入らないようにすること。
- コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにすること。
- 圧力計への連絡管は、容易に閉そくしない構造とすること。
- 圧力計の目盛盤の最大指度は、常用圧力の1.5倍以上3倍以下の圧力を示す指度とすること。
- 圧力計の目盛盤の径は、目盛りを確実に確認できるものとすること。
④圧力計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の1.5倍以上3倍以下の圧力を示す指度としなければならない。
h24b38鋼製蒸気ボイラー(小型ボイラーを除く。)で、安全弁を1個とすることができる最大の伝熱面積は、法令上、次のうちどれか。
- 30㎡
- 50㎡
- 60㎡
- 80㎡
- 100㎡
②蒸気ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を二個以上備えなければならない。ただし、伝熱面積五十平方メートル以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を一個とすることができる
h28b37次の文中の( )内に入れるAの数字及びの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。「水の温度が(A)℃を超える鋼製温水ボイラー(小型ボイラーを除く。)には、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる(B)を備えなければならない。」
- A B
- 100 安全弁
- 100 返り管
- 120 逃がし管
- 120 安全弁
- 130 逃がし管
水の温度が120℃を超える鋼製温水ボイラー(小型ボイラーを除く。)には、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。
h26a33 鋼製ボイラー(貫流ボイラー及び小型ボイラーを除く。)の安全弁について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- ボイラー本体の安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。
- 伝熱面積が50㎡を超える蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならない。
- 水の温度が100℃を超える温水ボイラーには、安全弁を備えなければならない。
- 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。
- 過熱器用安全弁は、胴の安全弁より先に作動するように調整しなければならない。
③水の温度が120℃を超える鋼製温水ボイラー(小型ボイラーを除く。)には、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。
h29a39 鋼製ボイラー(貫流ボイラー及び小型ボイラーを除く。)の安全弁について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- ボイラー本体の安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。
- 伝熱面積が50㎡を超える蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならない。
- 水の温度が120℃を超える温水ボイラーには、安全弁を備えなければならない。
- 過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。
- 過熱用安全弁は、胴の安全弁より後に作動するように調整しなければならない。
過熱用安全弁は、胴の安全弁より先に作動するように調整しなければならない。
h28b40鋼製ボイラー(小型ボイラーを除く。)の給水装置等について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 蒸気ボイラーには、最大蒸発量以上を給水することができる給水装置を備えなければならない。
- 近接した2以上の蒸気ボイラーを結合して使用する場合には、結合して使用する蒸気ボイラーを1の蒸気ボイラーとみなして、要件を満たす給水装置を備えなければならない。
- 自動給水調整装置は、蒸気ボイラーごとに設けなければならない。
- 貫流ボイラーの給水装置の給水管には、給水弁のみを取り付け、逆止め弁を省略することができる。
- 給水内管は、胴又はドラムに溶接によって取り付け、取り外しができない構造としなければならない。
給水内管は、詰まる可能性があり、掃除点検のため、取外し出来る構造としなければならない
h28b39鋼製ボイラー(小型ボイラーを除く。)の水面測定装置について、次の文中の( )内に入れる(A)から(C)までの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「(A)側連絡管は、管の途中に中高又は中低のない構造とし、かつ、これを水柱管又はボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる(B)水位より(C)であってはならない。」
- A B C
- 水 最低 上
- 水 最低 下
- 水 最高 下
- 蒸気 最高 上
- 蒸気 最低 下
水側連絡管は、管の途中に中高又は中低のない構造とし、かつ、これを水柱管又はボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最低水位より上であってはならない。
h25a35次の文中の( )内に入れるA及びBの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「蒸気ボイラー(小型ボイラーを除く。)の(A)は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、(B)と比較することができるように表示しなければならない。」
- A B
- 標準水位 常用水位
- 常用水位 現在水位
- 標準水位 最低水位
- 最低水位 最高水位
- 現在水位 標準水位
②蒸気ボイラー(小型ボイラーを除く。)の常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。
h28a35法令上、起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならないボイラー(小型ボイラーを除く。)は、次のうちどれか。
- 煙管ボイラー
- 炉筒煙管ボイラ-
- 自然循環式水管ボイラー
- 貫流ボイラー
- 立てボイラー
④貫流ボイラーは、圧力変動が起きやすく、ボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置が必要
h29a40 貫流ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 過熱器には、ドレン抜きを備えなければならない。
- ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、ボイラー本体ではなく過熱器の入口付近に取り付けることができる。
- 給水装置の給水管には、給水弁を取り付けなければならないが、逆止め弁は取り付けなくてもよい。
- 起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。
- 吹出し装置は、設けなくてもよい。
ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、ボイラー本体ではなく過熱器の出口付近に取り付けることができる。
h25b40 貫流ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 水面測定装置は、ボイラー本体に2個以上設けなければならない。
- ボイラーの最大蒸発量以上の吹出し量の安全弁を、ボイラー本体ではなく過熱器の出口付近に取り付けることができる。
- 給水装置の給水管には、給水弁を取り付けなければならないが、逆止め弁は設けなくてもよい。
- 起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。
- 沈殿物を排出する吹出し管は、設けなくてもよい。
①貫流ボイラーには本体である胴がないため水面計の取付け義務がない
h23b36ボイラーの附属品の管理について、次の文中の( )内に入れるA及びBの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。「温水ボイラーの(A)及び(B)については、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。」
- A B
- 吹出し管 給水管
- 返り管 吹出し管
- 給水管 返り管
- 返り管 逃がし管
- 逃がし管 給水管
④温水ボイラーの返り管及び逃がし管については、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。
h29a36ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品の管理のため行わなければならない事項として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をすること。
- 蒸気ボイラーの最高水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示すること。
- 水高計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講ずること。
- 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護すること。
- 逃がし管は、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。
②蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。
h28b34ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品の管理のため行わなければならない事項として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をすること。
- 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示すること。
- 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講ずること。
- 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、不燃性材料により保温等の措置を講ずること。
- 温水ボイラーの返り管は、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。
燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護すること。
h28a37ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品の管理のため行わなければならない事項として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をすること。
- 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示すること。
- 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が100℃以上の温度にならない装置を講ずること。
- 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護すること。
- 温水ボイラーの返り管は、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。
圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が80℃以上の温度にならない装置を講ずること。
h27a32 ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品の管理のため行わなければならない事項として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 圧力計の目もりには、ボイラーの常用圧力を示す位置に見やすい表示をすること。
- 蒸気ボイラーの常用水位は、ガラス水面計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示すること。
- 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講ずること。
- 燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護すること。
- 逃がし管は、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。
①圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をすること。
h25b36 ボイラー(小型ボイラーを除く。)の附属品の管理のため行うべき事項として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に見やすい表示をすること。
- 水高計の目もりには、ボイラーの常用水位を示す位置に見やすい表示をすること。
- 圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講ずること。
- 燃焼ガスに触れる給水管、吹出し管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護すること。
- 温水ボイラーの返り管は、凍結しないように保温その他の措置を講ずること。
②水高計の目盛り盤には、最高使用圧力を見やすく表示すること。水高計は圧力と温度を一つの計器で計測する計測器
h27b40 h27a40ボイラー(小型ボイラーを除く。)について、そうじ、修繕等のためボイラー(燃焼室を含む。)の内部に入るとき行わなければならない措置として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- ボイラーを冷却すること。
- ボイラーの内部の換気を行うこと。
- ボイラーの内部で使用する移動電灯は、ガードを有するものを使用させること。
- ボイラー又は煙道の内部で使用する移動電線は、ビニルコード又はこれと同等以上の絶縁効力及び強度を有するものを使用させること。
- 使用中の他のボイラーとの管連絡をしゃ断しないこと。
- ④ボイラーの内部で使用する移動電線は、キャブタイヤケーブル又はこれと同等以上の絶縁効力及び強度を有するものを使用させること。
- ⑤使用中の他のボイラーとの管連絡をしゃ断すること
h25a37次の文中の( )内に入れるAの語句及びBの数値の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「ボイラー(小型ボイラーを除く。)に設けられた(A)の位置がボイラー技士の作業場所から(B)m以内にあるときは、当該ボイラーに爆発ガスを安全な方向へ分散させる装置を設けなければならない。」
- A B
- ガス供給装置 2
- 重油サービスタンク 5
- 爆発戸 2
- 重油サービスタンク 2
- 爆発戸 5
③ボイラー(小型ボイラーを除く。)に設けられた爆発戸の位置がボイラー技士の作業場所から2m以内にあるときは、当該ボイラーに爆発ガスを安全な方向へ分散させる装置を設けなければならない。
h29a33 ボイラー(移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)を設置するボイラー室について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 伝熱面積が5㎡の蒸気ボイラーは、ボイラー室に設置しなければならない。
- ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、原則として、1.2m以上としなければならない。
- ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすい物を持ち込ませてはならない。
- ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するために支障がないボイラー室を除き、ボイラー室には、2以上の出入口を設けなければならない。
- ボイラー室に燃料の重油を貯蔵するときには、原則として、これをボイラーの外側から1.2m以上離しておかなければならない。
ボイラー室に燃料の重油を貯蔵するときには、原則として、これをボイラーの外側から2m以上離しておかなければならない。固体燃料の場合は1.2m以上あればよい
h28b33ボイラー(移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)を設置するボイラー室について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 伝熱面積が5㎡の蒸気ボイラーは、ボイラー室に設置しなければならない。
- ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、原則として1.2m以上としなければならない。
- ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすい物を持ち込ませてはならない。
- ボイラー室には、ボイラー検査証及びボイラー設置者の氏名を提示しなければならない。
- ボイラー室に、障壁設置等の防火措置を講じることなく固体燃料を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から1.2m以上離しておかなければならない。
ボイラー室には、ボイラー検査証及びボイラー取扱作業主任者の資格・氏名を見やすい箇所に提示することが定められている。
h26a37 次の文中の( )内に入れるA及びBの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「事業者は、(A)並びにボイラー取扱作業主任者の(B)及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に提示しなければならない。」
- A B
- 最高使用圧力 資格
- 最大蒸発量 資格
- 最大蒸発量 所属
- ボイラー検査証 所属
- ボイラー検査証 資格
⑤事業者は、ボイラー検査証並びにボイラー取扱作業主任者の資格及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に提示しなければならない。
h28a40ボイラー(移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)を設置するボイラー室について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 伝熱面積が5㎡の蒸気ボイラーは、ボイラー室に設置しなければならない。
- ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、原則として1m以上としなければならない。
- ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすい物を持ち込ませてはならない。
- 立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物(検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離を原則として0.45m以上としなければならない。
- ボイラー室に、障壁設置等の防火措置を講じることなく燃料の重油を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から2m以上離しておかなければならない。
ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、原則として1.2m以上としなければならない。
h26a35 ボイラー室に設置されている胴の内径が750mmで、その長さが、1300mmの立てボイラー(小型ボイラーを除く。)の場合、その外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物(検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離として、法令上、許容される最小の数値は次のうちどれか。
- 0.30m
- 0.45m
- 0.80m
- 1.20m
- 2.00m
②ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物までの距離は、0.45m以上としなければならない。ただし、胴の内径が500mm以下、かつ、その長さが1000mm以下のボイラーについては、この距離は、0.3m以上とする。
h25b31 ボイラー(移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)を設置するボイラー室について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 伝熱面積が5㎡の蒸気ボイラーは、ボイラー室に設置しなければならない。
- ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、原則として1.2m以上としなければならない。
- ボイラーの外側から0.15m以内にある可燃性の物は、金属製の材料で被覆しなければならない。
- 立てボイラーは、ボイラーの外側から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物(検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離を原則として0.45m以上としなければならない。
- ボイラー室に重油タンクを設置する場合は、ボイラーの外側から原則として2m以上離しておかなければならない。
③ボイラーの外側から0.15m以内にある可燃性の物は、金属以外の材料で被覆しなければならない。金属は不燃性だが、伝熱が大きく高温になりすぎる危険がある
h18a36ボイラー室に関する次のA~Eまでの記述について、誤っているものの組合せは①~5)のうちどれか。
- 伝熱面積3㎡の立てボイラーは、作業場の隅に障壁なしで設置することができる。
- 被覆されていない金属製の煙突から0.3m以内にある可燃性の物は、防火のため金属材料で被覆する。
- ボイラー室には、労働者の緊急時の避難に支障がない場合を除き、2以上の出入口を設ける。
- 本体を被覆していない胴の内径600mm、長さ1200mmのボイラーの外壁から、壁、配管その他ボイラーの側部にある構造物(検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離は、0.3m以上とする。
- ボイラー室に障壁を設けずに重油タンクを設置する場合は、ボイラーの外側から1.2m以上離して設置する。
- ○伝熱面積3㎡以下のボイラーは、作業場の隅に障壁なしで設置することができる。
- ×被覆されていない金属製の煙突から0.15m以内にある可燃性の物は、防火のため金属以外の不燃性の材料で被覆しなければならない。
- ○ボイラー室には、労働者の緊急時の避難に支障がない場合を除き、2以上の出入口を設けなければならない。
- ×本体を被覆していないボイラーの外壁から、壁、配管その他ボイラーの側部にある構造物(検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離は、0.45m以上としなければならない。ただし、本体を被覆していない胴の内径500mm以下、かつ、長さ1000mm以下のボイラーの外壁から、壁、配管その他ボイラーの側部にある構造物(検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離は、0.3m以上とすることができる。
- ×ボイラー室に障壁を設けずに重油タンクを設置する場合、ボイラーの外側から2m以上離して設置しなければならない。
- ④B、D、E
h27b36次の文中の( )内に入れるAの数字及びBの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除き、伝熱面積が (A)㎡をこえるボイラーについては、(B)又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。」
- A B
- 3 専用の建物
- 3 耐火構造物
- 25 密閉された室
- 30 耐火構造物
- 30 密閉された室
①移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除き、伝熱面積が3㎡をこえるボイラーについては、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。
h29a32 法令上、ボイラーの伝熱面積に算入しない部分は、次のうちどれか。
- 管寄せ
- 煙管
- 水管
- 炉筒
- 空気予熱器
空気予熱器・気水分離器・過熱器(エコノマイザ)・節炭器・水管ボイラーの胴(ドラム)は、伝熱面積に算入しない
h28b31ボイラーの伝熱面積の算定方法として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 水管ボイラーの耐火れんがでおおわれた水管の面積は、伝熱面積に算入しない。
- 水管ボイラーのドラムの面積は、伝熱面積に算入しない。
- 煙管ボイラーの煙管の伝熱面積は、煙管の内径側で算定する。
- 貫流ボイラーの過熱管の面積は、伝熱面積に算入しない。
- 電気ボイラーの伝熱面積は、電力設備容量20kWを1㎡とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定する。
水管ボイラーで耐火れんがで覆われた水管の面積は、管外側の壁面に対する投影面積を伝熱面積とする。
h28b35法令上、原則としてボイラー技士でなければ取り扱うことができないボイラーは、次のうちどれか。
- 伝熱面積が14㎡の温水ボイラー
- 胴の内径が750mmで、その長さが1300mmの蒸気ボイラー
- 内径が500mmで、かつ、その内容積が0.5?の気水分離器を有し、伝熱面積が40㎡の貫流ボイラー
- 伝熱面積が3㎡の蒸気ボイラー
- 最大電力設備容量が60kWの電気ボイラー
以下の条件を満たす小規模ボイラーは、ボイラー取扱技能講習修了者で取り扱える。超えるものはボイラー技師免許が必要
胴の内径が750mm以下で、かつ、その長さが1300mm以下の蒸気ボイラー
伝熱面積が3㎡以下の蒸気ボイラー
伝熱面積が14㎡以下の温水ボイラー
伝熱面積が30㎡以下の貫流ボイラー(気水分離器を有するものは、当該気水分離器の内径が400mm以下で、かつ、その内容積が0.4m^3以下のものに限る。)
最大電力設備容量が60kW以下の電気ボイラー(伝熱面積が3㎡以下の蒸気ボイラーと同等)
③伝熱面積が30㎡を超える貫流ボイラーは、原則としてボイラー技士でなければ取り扱うことができない
h29a37 ボイラーの取扱いの作業について、法令上、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できるボイラーは、次のうちどれか。ただし、他にボイラーはないものとする。
- 伝熱面積が25㎡の立てボイラー
- 伝熱面積が25㎡の鋳鉄製蒸気ボイラー
- 伝熱面積が40㎡の鋳鉄製温水ボイラー
- 伝熱面積が200㎡の貫流ボイラー
- 最大電力設備容量が500kWの電気ボイラー
- 伝熱面積が25m2の立てボイラーは、伝熱面積が25m2未満ではない×
- 伝熱面積が25m2の鋳鉄製蒸気ボイラーは、伝熱面積が25m2未満ではない×
- 伝熱面積が40m2の鋳鉄製温水ボイラーは、伝熱面積が25m2未満ではない×
- 伝熱面積が200m2の貫流ボイラーは、伝熱面積が20m2とみなされる(200m2/10=20m2)。伝熱面積が25m2未満○
- 最大電力設備容量が500kWの電気ボイラーは、伝熱面積が25m2とみなされる(500kW/20=25m2)。伝熱面積が25m2未満でない×
h28a36ボイラー取扱作業主任者の職務として、法令に定められていない事項は次のうちどれか。
- 圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。
- 急激な負荷の変動を与えないように努めること。
- 1日に1回以上、安全弁の吹出し試験を行うこと。
- 低水位燃焼しゃ断装置、火炎検出装置その他の自動制御装置を点検し、及び調整すること。
- 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。
1日に1回以上、水面測定装置の機能試験を行うこと。
h25a33ボイラーの取扱作業主任者の職務として、法令に定められていない事項は次のうちどれか。
- 圧力、水位及び蒸気の温度を監視すること。
- 低水位燃焼しゃ断装置、火炎検出装置その他の自動制御装置を点検し、及び調整すること。
- 1日に1回以上水面測定装置の機能を点検すること。
- 排出されるばい煙の測定濃度及びボイラー取扱い中における異常の有無を記録すること。
- ボイラーについて異状を認めたときは、直ちに必要な措置を講ずること。
①圧力、水位及び燃焼状態を監視すること。
問19:ボイラー取扱作業主任者が行うべき職務として、誤っているものは次のうちどれか。
- ①給水装置の機能の保持に努めること。
- ②最高使用圧力をこえて圧力を上昇させないこと。
- ③1週間に1回水面測定装置の機能を点検すること。
- ④安全弁の機能の保持に努めること。
- ⑤自動制御装置を点検し、及び調整すること。
- ③1日に1回以上、水面測定装置の機能試験を行うこと
h29a35 ボイラー(移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)に関する次の文中の( )内に入れる(A)から(C)までの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「ボイラーを設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたものを除き、①ボイラー、②ボイラー室、③ボイラー及びその(A)の配置状況、④ボイラーの(B)並びに燃焼室及び煙道の構造について、(C)検査を受けなければならない。」
- A B C
- 自動制御装置 通風装置 落成
- 自動制御装置 据付基礎 使用
- 配管 据付基礎 落成
- 配管 附属設備 落成
- 配管 据付基礎 使用
ボイラーを設置した者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたものを除き、①ボイラー、②ボイラー室、③ボイラー及びその配管の配置状況、④ボイラーの据付基礎並びに燃焼室及び煙道の構造について、落成検査を受けなければならない。
h28a33ボイラー(小型ボイラーを除く。)に関する次の文中の( )内に入れるA及びBの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「所轄労働基準監督署長は、(A)に合格したボイラー又は当該検査の必要がないと認めたボイラーについて、ボイラー検査証を交付する。ボイラー検査証の有効期間は、(B)に合格したボイラーについて更新される。」
- A B
- 落成検査 使用検査
- 落成検査 性能検査
- 構造検査 使用検査
- 構造検査 性能検査
- 使用検査 性能検査
所轄労働基準監督署長は、落成検査に合格したボイラー又は当該検査の必要がないと認めたボイラーについて、ボイラー検査証を交付する。ボイラー検査証の有効期間は、性能検査に合格したボイラーについて更新される。
h27b33法令上、ボイラー(小型ボイラーを除く。)の使用再開検査を受けなければならない場合は、次のうちどれか。
- ボイラーを輸入したとき
- ボイラー検査証の有効期間を更新しようとするとき
- ボイラー検査証の有効期間をこえて使用を休止したボイラーを再び使用しようとするとき
- 使用を廃止したボイラーを再び設置しようとするとき
- 構造検査を受けた後、1年以上設置されなかったボイラーを設置しようとするとき
ボイラー検査証の有効期間をこえて使用を休止したボイラーを再び使用しようとするときは、使用再開検査を受けなければならない。
h28b32使用を廃止した溶接によるボイラー(移動式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)を再び設置する場合の手続き順序として、法令上、正しいものは次のうちどれか。ただし、計画届の免除認定を受けていない場合とする。
- 設置届 →使用検査→落成検査
- 使用検査→構造検査→設置届
- 使用検査→設置届 →落成検査
- 溶接検査→構造検査→落成検査
- 溶接検査→落成検査→設置届
使用検査→設置届→落成検査
溶接検査は、製造許可を受けた後に済んでいるものであり、再設置の場合不要
h24b39ボイラー(小型ボイラーを除く。)の検査及び検査証について、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 所轄労働基準監督署長は、落成検査に合格したボイラー又は落成検査の必要がないと認めたボイラーについて、ボイラー検査証を交付する。
- ボイラー検査証の有効期間の更新を受けようとする者は、性能検査を受けなければならない。
- 性能検査を受ける者は、原則としてボイラー(燃焼室を含む。)及び煙道を冷却し、掃除し、その他性能検査に必要な準備をしなければならない。
- 使用を廃止したボイラーを再び設置し、又は使用しようとする者は、使用再開検査を受けなければならない。
- ボイラーを輸入した者は、原則として、使用検査を受けなければならない。
④使用検査→設置届→落成検査を受けること
h28a38法令上、ボイラー(小型ボイラーを除く。)の変更検査を受けなければならない場合は、次のうちどれか。
- ボイラーの空気予熱器に変更を加えたとき
- ボイラーの給水装置に変更を加えたとき
- ボイラーの過熱器に変更を加えたとき
- 使用を廃止したボイラーを再び設置しようとするとき
- 構造検査を受けた後、1年以上設置されなかったボイラーを設置しようとするとき
付属設備はエコノマイザ、過熱器のみ変更検査の対象になる。変更検査の対象は以下
①胴、ドーム、炉筒、火室、鏡板、天井版、管板、管寄せまたはステー
②附属設備(エコノマイザ、過熱器に限る)
③燃焼装置
④据付装置
h26a31 次の文中の( )内に入れるAの数値及びBの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「設置されたボイラー(小型ボイラーを除く。)に関し、事業者に変更があったときは、変更後の事業者は、その変更後(A)日以内に、ボイラー検査証書替申請書に(B)を添えて、所轄労働基準監督署長に提出し、その書替えを受けなければならない。」
- A B
- 10 ボイラー検査証
- 10 ボイラー明細書
- 30 製造許可書
- 30 ボイラー検査証
- 30 ボイラー明細書
①設置されたボイラー(小型ボイラーを除く。)に関し、事業者に変更があったときは、変更後の事業者は、その変更後10日以内に、ボイラー検査証書替申請書にボイラー検査証を添えて、所轄労働基準監督署長に提出し、その書替えを受けなければならない。
h29a38 ボイラー(小型ボイラーを除く。)の次の部分又は設備を変更しようとするとき、法令上、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要のないものはどれか。ただし、計画届の免除認定を受けていない場合とする。
- 煙管
- 節炭器(エコノマイザ)
- 鏡板
- 管板
- 管寄せ
煙管、水管、空気予熱器、給水設備などは変更届を必要としない
h24a33ボイラー(小型ボイラーを除く。)の次の部分又は設備を変更しようとするとき、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要がないものは、法令上、次のうちどれか。
- 給水装置
- 過熱器
- 節炭器
- 燃焼装置
- 据付基礎
①ボイラーの主要部分である水管・煙管、給水装置は変更届なしで、任意に変更できる
h27b32ボイラー(小型ボイラーを除く。)の次の部分及び設備を変更しようとするとき、法令上、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要がないものはどれか。ただし、計画届の免除認定を受けていない場合とする。
- 据付基礎
- 過熱器
- 燃焼装置
- 空気予熱器
- 管ステー
④空気予熱器は提出する必要がない。対象になるのは①胴、ドーム、炉筒、火室、鏡板、天井版、管板、管寄せまたはステー②附属設備(エコノマイザ、過熱器に限る)③燃焼装置④据付装置。
h28b36次の文中の( )内に入れる(A)及び(B)の語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「ボイラー(小型ボイラーを除く。)については、使用を開始した後、(A)以内ごとに1回、定期に、ボイラー本体、燃焼装置、自動制御装置、(B)について自主検査を行わなければならない。」
- A B
- 1か月 附属装置及び附属品
- 3か月 据付基礎及び煙道
- 3か月 給水装置及び水処理装置
- 6か月 給水装置及び水処理装置
- 1年 附属装置及び附属品
ボイラー(小型ボイラーを除く。)については、使用を開始した後、1か月以内ごとに1回、定期に、ボイラー本体、燃焼装置、自動制御装置、附属装置及び附属品について自主検査を行わなければならない。
h26a32 次の文中の( )内に入れるA及びBの語句の組合せとして、法令上、正しいものは~のうちどれか。
「ボイラー(小型ボイラーを除く。)については、使用を開始した後、(A)以内ごとに1回、定期に、ボイラー本体、燃焼装置、(B)、附属装置及び附属品について自主検査を行わなければならない。」
- A B
- 1か月 自動制御装置
- 3か月 空気予熱器
- 6か月 給水装置
- 6か月 自動制御装置
- 1年 給水装置
①ボイラー(小型ボイラーを除く。)については、使用を開始した後、1か月以内ごとに1回、定期に、ボイラー本体、燃焼装置、自動制御装置、附属装置及び附属品について自主検査を行わなければならない。
h28b38法令上、ボイラー(移動式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)を設置している者が、ボイラー検査証の再交付を所轄労働基準監督署長から受けなければならない場合は、次のうちどれか。
- ボイラー取扱作業主任者を変更したとき。
- 変更検査を申請して、変更検査に合格したとき。
- ボイラー検査証を損傷したとき。
- ボイラーを設置する事業者に変更があったとき。
- ボイラーを移設して、設置場所を変更したとき。
ボイラー検査証を損傷したとき、ボイラー検査証の再交付を所轄労働基準監督署長から受けなければならない
h29a31 ボイラー(小型ボイラーを除く。)の定期自主検査における項目と点検事項との組み合わせとして、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 項目 点検事項
- 燃料送給装置………………………損傷の有無
- 火炎検出装置………………………機能の異常の有無
- 燃料しゃ断装置……………………機能の異常の有無
- 圧力調節装置………………………つまり又は損傷の有無
- 水処理装置…………………………機能の異常の有無
圧力調節装置=機能の異常の有無。つまり又は損傷の有無=燃焼装置(ストレーナ)
h28a39ボイラー(小型ボイラーを除く。)の定期自主検査における項目と点検事項との組合せとして、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 項目 点検事項
- 燃料送給装置………損傷の有無
- 火炎検出装置………汚れ又は損傷の有無
- 燃料しゃ断装置……機能の異常の有無
- 給水装置……………損傷の有無及び作動の状態
- 水処理装置…………機能の異常の有無
火炎検出装置→機能の異常の有無
h27a38 ボイラー(小型ボイラーを除く。)の定期自主検査における項目と点検事項との組合せとして、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 項目 点検事項
- ストレーナ……………つまり又は損傷の有無
- 水処理装置……………機能の異常の有無
- 燃料しゃ断装置………機能の異常の有無
- 煙道………………………損傷の有無及び保温の状態
- 給水装置………………損傷の有無及び作動の状態
④煙道→漏れその他の損傷の有無および通風圧の異常の有無
h25b32 ボイラー(小型ボイラーを除く。)の定期自主検査における項目と点検事項との組合せとして、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- 項目 点検事項
- バーナタイル…………汚れ又は損傷の有無
- 燃料送給装置…………損傷の有無
- 火炎検出装置…………機能の異常の有無
- 空気予熱器……………通風圧の異常の有無
- 給水装置………………損傷の有無及び作動の状態
④空気予熱器……………損傷の有無
h23b38ボイラーの定期自主検査における項目と点検事項との組合せとして、法令に定められていないものは次のうちどれか。
- 項目 点検事項
- 圧力調節装置……機能の異常の有無
- ストレーナ………つまり又は損傷の有無
- ボイラー本体……水圧試験による漏れの有無
- バーナ……………汚れ又は損傷の有無
- 煙道………………漏れその他の損傷の有無及び通風圧の異常の有無
③ボイラー本体=損傷の有無
h27a40 ボイラー(小型ボイラーを除く。)について、掃除、修繕等のためボイラー(燃焼室を含む。)又は煙道の内部に入るとき行わなければならない措置として、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
- ボイラー又は煙道を冷却すること。
- ボイラー又は煙道の内部の換気を行うこと。
- ボイラー又は煙道の内部で使用する移動電灯は、ガードを有するものを使用させること。
- ボイラー又は煙道の内部で使用する移動電線は、ビニルコード又はこれと同等以上の絶縁効力及び強度を有するものを使用させること。
- 使用中の他のボイラーとの管連絡を確実に遮断すること。
④ボイラーの内部で使用する移動電線は、キャブタイヤケーブル又はこれと同等以上の絶縁効力及び強度を有するものを使用させること。